組織内でメンタルヘルス不調を予防するためには、個人の心身の健康のみならず、心理的安全性の高さなど、組織の健全性が必要です。
健全な組織を創る人材を組織内に配置することを目指した、育成講座を準備中です。
ローンチに伴い、講座の設計(実践に繋げやすい講座づくり、体験会の実施、価格設定、などなど)をサポートいただけたらと思っています。
・トライアル期間中のサポート
・トライアル受講者へのヒアリング(それを踏まえたブラッシュアップポイントの提案を含む)
・講座ローンチのための準備サポート
【現時点で構想する育成講座概要】
SEP1:現状把握と根本的原因を探る(全3回)
STEP2:根本的原因に対するアプローチを検討する(全3回)
STEP3:組織を自分たちで変容する(全3回)
※プロボノメンバーの方々にはより詳細をお伝えいたします。
日本の仕組み上、何か大きな困りごと・悩み事があったり、心身の症状が出たり、症状によって仕事を含む日常生活が送れなくなったりしてから、精神科・心療内科など専門家につながることがほとんどです。しかし、その状態になってしまってからは、本人にかかるコスト(治療の時間やお金など)は多大であり、社会的コスト(医療費や休職・離職コストなど)も膨らむばかりです。メンタルヘルス不調に陥る方々を減らしていくためには、「対応」だけではなく「予防」が必要ですが、現在の日本では「予防」に対して個人・組織・国が投資できる仕組みになっていません。
私たちは、メンタルヘルス不調を予防することの重要性が認識され、誰もがメンタルヘルス不調を予防できる社会を創ることをミッションとしています。
そのために、「メンタルヘルス不調を予防できる専門家(=予防メンタルヘルス専門家)」を増やし、個人がすぐにアクセスできる状態を作ります。
現状としては、メンタルヘルスの専門家である公認心理師・臨床心理士は、問題が起こった後の「対応」に関するスペシャリストであり、「予防」に関する知識・スキルは十分とは言えません。一方、「予防」のスペシャリストは、保健師などが挙げられますが、体を含めて守備範囲が非常に広く、メンタルヘルスに特化した知識・スキルは、その個人で偏りがあります。
予防メンタルヘルス専門家を育て、予防領域で活躍できる専門家を増やすことで、一般の方々に馴染みある存在になることを目指します。
予防的にメンタルヘルスケアができる人を増やすだけではなく、メンタルヘルス不調が予防できる「仕組み」づくりが同時に必要です。
従業員・職員のメンタルヘルス不調が大きな課題となっている組織(企業、自治体、学校、非営利団体など含む)では、ストレスチェック制度等が広がりを見せていますが、「予防」に繋がっていないのが現状です。
制度化することで多くの人へのインパクトが見込まれますが、メンタルヘルス不調を本当の意味で予防するような制度作りには時間がかかるだけではなく、組織によって予防の方法は異なることから、難しい課題でもあります。
また、メンタルヘルス不調を予防するためには、組織の心理的安全性の向上が不可欠であり、組織開発論という視点からも検討しなくてはいけません。
そこで、メンタルヘルス不調が起こりづらく、個人が健康で、組織が健全でいれる仕組みづくりができる組織人を育成するプログラムを開発し、それぞれの組織にあった方法で、個人と組織の健全性が担保される仕組みを実装してもらうことを目指します。
2026年10月に育成講座を開設する予定です。
必要なコンテンツ提供が持続的に運用できる方法、より届いてほしい層に届ける方法などを検討する必要があると感じています。
そのために、多様性と人手が不足していると感じています。
さまざまな視点を入れることで、講座運営がより良いものになると考えます。
また、トライアル受講者へのヒアリングについても、運営側ではない方が実施することで、率直なご意見を聞くことができると考えています。
・トライアルの実施
・トライアル受講者へのヒアリングを行い、ブラッシュアップポイントを整理する
・10月の開設時に、「これでいけそう!回せそう!(修正ポイントはきっとあるけど)」という状態に持っていくこと
・メンタルヘルス不調が起こりづらく、個人が健康で、組織も健全でいれる仕組みづくりができる組織人を増やすこと(2026年10月から1年間で、16人程度)
・個人の健康と組織の健全性が担保されている組織を増やすこと(2026年10月から1年間で、5〜10の組織で実践される)
・育成講座を受けた組織人が、組織の中で1つのポジションとして、または取り組みが評価されること(2026年10月から1年間で、1つの組織で正式なポジションとして評価される)
2025年8月8日に、任意団体として「予防メンタルヘルス機構」を設立。
現在、一般社団法人化準備中。
【ミッション】
メンタルヘルス不調を予防することの重要性が認識され、誰もが不調を予防できる社会を創る
【ビジョン】
・メンタルヘルス不調を予防することの重要性を発信する
・メンタルヘルス不調を予防できる専門家の育成を図る
・メンタルヘルス不調の予防に取り組む組織を増やす
・専門家導入や組織づくりによる予防メンタルヘルスの効果を検証し、発信する
【バリュー】
・分野・専門領域の違いを超える
・お互いの違いを尊重し、活かし合う
・柔軟性を持って進化し続ける
・挑戦し続ける
代表理事:
土井理美(東京科学大学政策科学分野 助教)
理事:
安東 大起(一般社団法人パーマネント・クリエイティブ・マインド 代表理事、日本公認心理師ネットワーク 主宰、兵庫県公認心理師会 副理事)
伊角彩(東京科学大学政策科学分野 講師、一般社団法人子ども健康政策研究所 理事)
島津明人(慶應義塾大学総合政策学部 教授)
横山知加(国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター認知行動療法センター 研究員)
松永美希(立教大学現代心理学部心理学科 教授)
アドバイザー
島田恭子(一般社団法人ココロバランス研究所 代表理事、東洋大学 講師(非常勤)・研究員(客員))
藤原武男(東京科学大学公衆衛生学 教授、東京科学大学未来社会創成 研究院長)
大野大輔(株式会社先生の幸せ研究所/鎌倉市学習者中心の学び推進参与)
そのほか、ボランティア・スタッフ3名
予防メンタルヘルス機構 代表理事:土井理美
保有資格:臨床心理士・公認心理師・疫学専門家
子どもの頃から心理士を目指し、大学、大学院修士課程を経て臨床心理士を取得。
研究の楽しさを知り、博士課程で認知行動療法に関する研究に従事。
すでに問題が起きてしまった人だけではなく、予防をしたいと考え、博士課程修了後に公衆衛生学の分野に研究領域を移す。
東京科学大学公衆衛生学分野を経て、現在は同大学政策科学分野の助教。
周産期メンタルヘルス、子育て支援、子ども虐待予防、不妊治療の共同意思決定や心理社会的ケアに関する研究を行う。
2021年7月に、オンラインメンタルヘルスサービスを展開する株式会社BANSO-COの設立に携わり、2023年より代表取締役。
2025年7月からは、エグゼクティブ・アドバイザーとなる。
2025年8月に予防メンタルヘルス機構を設立。
土井さんは、前の期にもBeyondersに参加いただきました。その時には『メンタルヘルス不調が予防される仕組みを作ることができる組織人の育成を図るための企業ニーズ把握&事業検討』をテーマに掲げていました。そこから半年で、プログラムの仮説ができ、事業パートナーが見つかり、この秋にサービスリリースしようというところまでこぎつけています。なんてパワフルなのか…!企業内のメンタルヘルスについて、問題意識をもっている方は、とてもたくさんいるのではないかと思います。その問題に、新しい切り口でアプローチしようという挑戦。まさにそのスタートラインをご一緒してくれる仲間を探しています。もちろん事業内容も意義深いですが、ビジョナリーでパワフルな土井さんと一緒に事業推進すること自体も刺激や学びがたくさんあること間違いなし。ぜひ参画お待ちしています。
| 所在地: | 東京都府中市 |
|---|---|
| 従業員数: | 0 |
| 売上・予算規模: | |
| 事業内容: |
メンタルヘルス不調を予防することの重要性が認識され、誰もが不調を予防できる社会を創ることをミッションに、個人・組織向けに事業を展開。
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| 報酬プラン |
A:プロボノ(無報酬)、6時間/週
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|---|---|
| 採用予定人数 | 4 |
| こんな人に来てほしい! |
・メンタルヘルス不調の予防、チームビルディング、組織開発に関心がある方
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| 個別説明会 |
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| オンライン面談候補日 |
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| キックオフMTG候補日 |
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